会社で住民税や所得税を０円にする方法があるよー。みたいな事を会社の先輩が話していた。
そもそも自分がいくら払っているのかすら、あまり気にしていなかった。
「みんな意識たけー」と思っていたけど、
念のため自分も給与明細や源泉徴収票を確認してみた。
・・・・・・・・・ん？こんな払ってるの？！🙃税金洒落にならねー はげるー
正確な金額言うとバレちゃうので、ざっくり書くと、
毎月の所得税で、格安SIMスマホ３〜５台ぶん賄える。
毎月の住民税は、２ヶ月でPS５が買えちゃう。
マジ払い過ぎだろー・・・知っちまったからはげるー🙃
いつも自分のためにと思って頑張って仕事してるのに、こんなに国に払っているなんて正直愕然とした
ここでさっき出てきた会社の先輩に安くするためにどうしてるのか聞いてみたら、
先輩「控除を利用するとできるよー。金額が大きいのだと住宅ローン控除とか、あとは生命保険控除とか？俺は一昨年家買ったから、そうゆうの確定申告すると控除対象になるからねー。毎年年末は友達と鍋パで今年の源泉徴収額発表会してる笑」って。
自分の脳内・・・確定申告めんどくさい＋使う事がないと思って解約した生命保険。
自分の脳内・・・現状未婚で家も建てる予定ないし。
自分「先輩私はどうしたらいいですか？泣」
先輩「とりあえず「控除」について勉強しなさい笑。ケースバイケースだからネットでググれ笑」と。
帰宅してネットで調べた内容をざっくりまとめると、
住民税を安くする方法はいくつかある。具体的な効果は市区町村や都道府県によって異なる可能性がある。
- 住民税減税制度の利用:
- 各自治体では、住民税の軽減措置や特例が存在する。例えば、子供の扶養控除や高齢者の特例などがある。自治体の役所や税務署で、適用できる減税制度を確認。
- 所得控除の活用:
- 所得税においては、所得控除が存在する。所得が少ない場合や特定の条件を満たす場合、所得控除を活用して住民税を軽減できる可能性がある。
- 住宅ローン減税:
- 住宅ローンを組んでいる場合、住宅ローン減税が適用されることがある。住宅ローン減税は所得税に関連しているが、住民税にも影響を与える可能性がある。
- 非課税対象の所得の有効活用:
- 非課税対象となる所得（例: 生命保険の給付金、所得税の非課税対象など）を有効活用することで、課税対象の所得を減らし、住民税を軽減することができる。
- 自治体の支援プログラム:
- 特定の条件を満たす住民に対して、自治体独自の支援プログラムが存在する場合がある。住民サービスセンターや役所で相談。
と言う事らしい。
ただ俺のような独身社畜男には、どれが適用になるのか分からない・・・
ﾜﾀｼｦﾀｽｹﾃｸﾀﾞｻｲ…ﾏｲﾆﾁﾖﾙｼｶﾈﾑﾚﾏｾﾝ🙃
と言う事で次回の記事からは、「所得税や住民児の節税方法実施編！俺がやる節税はこれだ！」について書いていこうと思う。これは長期編になりそうだ
それでは、また次回！
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